WICIシンポジウム2015の開催にあたって

経営のあり方が社会との関係で変わりつつある昨今、企業の持続的な価値創造についても、殊にそれを支えるステークホルダーとのコミュニケーションについて、スマートフォンの急速な普及などにより世界的な変革が求められ始めています。

日本では、コーポレート・ガバナンスの整備を通して民間投資の健全性を確保し企業の持続的成長を促すうえで、中長期的な視座から経営者のメッセージを的確に表現し、企業の価値創造についてのステークホルダーの適確な理解を通して、企業活動への共鳴を得ることが挙げられています。そのためのコーポレート・コミュニケーションのあり方が、持続的な成長の鍵を握ることへの認識が深まりつつあり、日本における統合報告書公表会社は200社を超える勢いです。

このような大きな変化の中、国際統合報告評議会（IIRC）より2013年12月に公表された「国際統合報告フレームワーク」には、WICI(World Intellectual Capital/Assets Initiative)が2007年の発足当初より提唱してきた「見えざる経営資源である知的資産こそが企業価値の源泉である」との主張が強く反映されています。

世界的に統合報告がそれぞれの経済圏の実情を踏まえながら普及・進化するなかで、WICIが主張してきた企業の強みであり差別化要因である知的資産について、それらがどのように「相互に関連」かつ「つながり」価値創造活動に活かされているのか否か、個々の日本企業の実情を踏まえて、これをどのように表現・伝達し、そして重要なステークホルダーと対話していくかについて、企業人、機関投資家、行政人、アカデミア、監査法人に登壇いただき、「企業開示を通じた経営革新」について多面的に検討する機会を提供すべく、来る12月4日（金）に終日にわたり、“価値創造プロセスを共有して社会を変革する～統合報告の力～“を統一テーマにして、国際文化会館の岩崎小彌太記念ホールとその関連施設において「WICIシンポジウム2015」を経済産業省の後援を得て、IIRCと共催いたします。

2015年10月吉日

WICI Global Chair 　Stefano Zambon
WICIジャパン会長　長友 英資